買取・査定について
絵画、洋画、日本画、掛け軸などの美術品の買取査定、出張買取、相続査定など、50年の歴史、信頼と実績のある孔雀画廊にお任せください。丁寧な査定はもちろんのこと、真摯に耳を傾け、適正価格にてお買取りいたします。
また、ご希望のお客様には鑑定書等の取得代行もいたします。（別途、代行料、鑑定料、交通費等が必要となります。)
美術品を手放すということ
思い出の品、相続して行き場に困った作品など、事情は人それぞれです。
美術品は一時的な「預かりもの」と考え、次の方にバトンタッチされていくもの。大切にされていた作品であればなおのこと、次の世代へ引き継ぐ作業をお手伝いさせていただきます。
孔雀画廊は長年の経験により確かな実績があります。適正価格にて査定いたしますので、どうぞお気軽にご相談ください。
当画廊の社長、伊賀静雄は、1967年孔雀画廊に画商として修行に入り、1985年に独立してからは、若手日本画家5人（小森精一・杉本洋・東俊行・平岡栄二・村田林蔵）の企画展『綵』を開催し、1989年、ドイツハンブルグでの東山魁夷個展の際、画伯に同行するなど、多くの著名な画家先生方と親交を深めてまいりました。そのような中で培った審美眼と美術市場での長年の経験により、美術館への納品も多く、一流の作品の売買を続けてまいりました。
買取査定には、社長自らが行いますので、どうぞご安心ください。
買取・査定について
Step1
まずはお気軽に、
お電話、メール、からお問い合わせください。詳しくお話をお伺いいたします。
作品の詳細がわかるようでしたら、ご準備ください。
お写真をお送りいただくようお願いする場合もございます。
03-3535-3334
お問い合わせフォーム
Step2
ご都合の良いお日にちにご来廊いただくか、ご自宅へお伺いいたします。
お伺いさせていただくのは、社長（男性）となります。
不安な場合は女性スタッフもいますので、同席させていただきます。
Step3
１点１点作品を拝見し、それぞれの査定額と全体の査定額をご案内いたします。金額の理由や時価評価のご説明など、丁寧にご説明いたします。
作品の保管状態によっても変わってきますので、修復が可能かということも判断材料となります。
ご納得されるまで吟味ください。
Step4
ご納得いただけましたら、その場で現金にてお支払いをし、作品を持ち帰らせていただきます。
査定の基準となるもの
作家名、制作年代、サイズ、図柄、作品の状態、真贋、実際の市場取引価格などを価格評価の基準としています。
高額な絵画や古美術品は、鑑定書の有無で価値が大きく変わってまいります。
鑑定は公的機関である鑑定人が行うものであり、公的鑑定機関のある作家等の場合は鑑定代行も承っております。詳しくは、時価評価査定書の作成についてをご覧ください。
お客様の声
お客様の元へ伺い、数々の作品を納品、査定してまいりました。お買い求めになられた方は、一層素敵な空間を楽しむために、手放される方は次の方へ気持ちよくお取り次ぎできるようにすることが孔雀画廊の仕事です。
時価評価査定書の作成
遺品整理のための時価評価査定書の作成、鑑定代行、試算、買取までお任せください。
絵画作品のみならず、ご遺品の作品の状態、社会情勢などをふまえ、評価額を算出させて頂きます。
公的鑑定機関のある作家等の場合は鑑定代行もあわせて承っております。
美術品骨董品の時価評価査定は、国税庁の定める『精通者意見』をもとに評価書を作成することとなっております。
遺品を相続された方や、2005年度減損会計が導入されてからまだ対応をされていない方、士業の先生方からのご依頼など評価や買取のご依頼を頂いております。
美術品の鑑定は、所定の鑑定機関に依頼する必要がございます。鑑定依頼の代行も承っておりますので、お気軽にご相談ください。
費用について
査定は基本的に無料で行なっております。
査定書類を作成の場合は、３万円＋交通費（都内は無料）
＊実費が必要なものに関しては、別途お見積もりいたします。
鑑定代行費用
鑑定機関の費用が実費でかかります。機関により費用が異なりますので、どうぞお気軽にご相談ください。
依頼代行については無料で行なっております。
ご依頼方法
お電話、LINE、お問い合わせフォームよりご相談ください。
その後、孔雀画廊へお持ち込み、または出張にて評価査定を行わせていただきます。
03-3535-3334
お問い合わせフォーム
LINE
士業の方へ
弁護士、会計士、税理士の先生方より、個人、法人の美術品・骨董品の評価依頼をいただいております。
・管財物件の評価や、相続
・税務署による適正価格算出の指導、監査法人提出の為、評価額算定
・法人企業書有資産の減損会計、グループ企業間の美術資産の移動・売買
・美術品の保険料の見直しに伴う適正な価格評価
・企業の買収、合併、M&Aなど企業再開に伴う資産評価
どうぞお気軽にご相談ください。